生業自由人は、投資初心者の為、仮想通貨バブル後に投資をしてしまい、現在、4万円ほどの含み損を抱えています。この損失が邪魔くさいので、何とか消し去りたいと考えています。
そこで考えたのが「相殺（ソウサイ）」です。字のごとく、お互いが●しあうことですね！仮想通貨なら、損を●す＝潰すことです。
今回は、仮想通貨の損失の相殺する手段を共有したいと思います。
仮想通貨の損を相殺する方法
現状の生業自由人の損失情報
生業自由人は、ENGコインに投資しています。すでに記憶が薄くなっていますが、たしか日本円で5万円ほど入金しています。それが現在は、約10,000円程の価値しかないです。現時点で約4万円の損失です。
当時、今後は、メタバース空間？、ゲーム市場が大きく広がると言われていましたので、ついつい信じ込んで無駄な物に投資してしまいました。幸いなことに、5万円のみしか入金していませんでしたので、4万円の損失ですみました。
税法上、株や仮想通貨は違う
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税法上、株や投資信託と仮想通貨は、違います。株や投資信託と仮想通貨間は、損と利益の通算ができないルールになっています。
例えば、株で50万円の利益が出ている。この利益を仮想通貨の損失額4万円と相殺して46万円の利益とするなどです。
- 株、投資信託
- 仮想通貨
仮想通貨が損失が出た場合はどうする？
税法上、仮想通貨は、雑所得です。つまり、雑所得に分類される物であれば、損益通算ができます。雑所得には、次の物があります。
- 年金
- 印税、講演料
- 副業×プチ物販（フリマアプリ、ネットショップ、オークション）
- 個人間の貸し借りの利子
基本的には、会社員の方が土日などの休日を使い得ているプチビジネス等に関わる収入が雑所得です。雑所得間であれば、仮想通貨の損失と相殺できます。
生業自由人は、印税収入の相殺がベスト!?
生業自由人は、現役での為、年金収入はないです。本業で物販もおこなっている為、３番の収入は事業所得に該当します。4番の貸し借りもしていない為、必然的に２番の印税収入との相殺になります。
実は、生業自由人は、アマゾンで電子書籍を販売している為、こちらの印税収入？と仮想通貨の収益を相殺できないかと考えています。
税法では、同じ収入でも分類される名目により取り扱いが変わります。給与なら「給与所得」、自分の事業で生まれた収入なら事業所得です。全ての収入名目に当てはまらない物のみが「雑所得」です。
2023年現在、仮想通貨は雑所得です。もし、損失が発生している場合は、雑所得に分類される所得の中から損益通算できないかを考えてみると良いと思います。
